| 13 | 【4894】老人党メルマガ(264) |
北極星 運営スタッフ 2009-3-29 7:26:50
[返信] [編集]roujintou-news ::: 老人党メルマガ(264) ::: 2009/3/29 老人党掲示板 http://6410.saloon.jp/ ========================================================================= 【4855】Re: 最近、思うこと 柳沢のタンタン 【4835】民主党代表や首相の地位に恋々とするつもりは無い Gokai 【4875】小沢代表留任と民主党 pierre 【4879】Re: 小沢代表留任と民主党 もぐら 【4883】Re: 小沢代表留任と民主党 Gokai 【4802】企業献金禁止、大賛成 pierre 【4805】Re: 企業献金禁止、大賛成 原口 高志 【4873】オフライン支部便り 須藤正剛さま(3月14日) 笹井明子 【4844】「アナログ停波」、視聴者は眼中にない pierre ========================================================================= 【4855】Re: 最近、思うこと 柳沢のタンタン 2009-3-25 20:29 本日のテレビは、民主党の中で、小沢に早くやめろという議論があったようです。選挙の為にと言う事らしい。 小沢が降りたら、官僚の改革を出来る人間が現在の民主党に、誰がいると言うのでしょうか？ 多分、可能性としては、可也ゼロに近いでしょう。 それだけの、器量と言うか、施策のある議員が現在の民主党にいるのでしょうか？ 極端に言えば、限りなく衆愚政治に逆戻りするような感じです。鳩山さんにそれだけのパワーは感じないし、 岡田やその辺の連中ではこうゆう問題を解決して改革を推進できる可能性は極めて低いと思います。 又労働貴族と言われて連中に、それだけの、器量も感じられません。 形は違っても、自民党の代議士と50歩100歩と言う所ではないでしょうか？ これは代議士に成りたい願望で、凡そ改革の理念に燃えている所が見えないからです。 自民党からも、また官僚からも小沢さえ叩けばと言う一念ではなかろうかと言う風に見えます。 残念ながら、彼の後継者がいるのでしょうか？官僚と戦う事はそれだけ大変な事でしょう。 彼らは優秀な頭脳集団だからです。 彼らから利権を奪う事は大変な抵抗があるはずです。現在のポンコツ政権ではとても勝てません。 現在まで日本の国は経済発展のおかげでポンコツでもやって行けましたが、これからはソンナ甘い事では世界に伍しては行けないでしょう ----------------- 【4835】民主党代表や首相の地位に恋々とするつもりは無い Gokai 2009-3-24 22:24(編集) 目的は議会制民主主義の定着にある。それには政権交代がどうしても必要である。 官僚主導の政治を、真に国民主導の議会制民主主義に変えることが大目的であるということでしょう。 それなのにマスメディアは「カネと政治」の問題に矮小化してしまう。 そんなに、カネにこだわるな、囚われるな、偏るな、です。 「荘子」によると、無の境地に近づこうと気にする心、それ自体が無の境地から遠ざかっているのだと.....。 「カネや地位に」にこだわるなという日本国民、貴方こそがそれにこだわっているのです。 ----------------- 【4875】小沢代表留任と民主党 pierre 2009-3-26 17:36 民主党小沢代表の公設第1秘書が政治資金規正法違反で起訴され、それを受けて小沢氏は当面代表を続ける意向を表明した。 今回の事件については、民主党を狙い撃ちした「不公正な権力行使」という見方もあり、小沢氏も「献金の相手方をそのまま記載するのが規正法の趣旨だと理解しており、その認識の差が今日の起訴ということになったのだと思う」(3月24日の記者会見、『朝日新聞』2009.03.25.朝刊)と主張し、このような問題で逮捕・起訴は不当だ、と言う。 しかし、今や問題はそういう形式論の段階をはるかに超えているのと言わざるを得ない。われわれ一般の有権者にとって、この問題が起こって以来の小沢代表は「『古い自民党』そのままの土建政治にどっぷり漬かる姿」 (前掲紙「社説」) に見える。こういう、市井の庶民が受ける印象は、いかに小沢氏や民主党が「逮捕・起訴は不当」と叫んでも、一向に解消しないのである。つまり、小沢氏は主張するような「規正法の趣旨の解釈」云々の問題ではないのである。 長年続いた自民党政治は政・官・業の癒着を生み、それはまた企業献金と不可分であった。 その典型は公共事業、土建業、企業献金を主な要素にした旧田中角栄流の政治手法に他ならない。 われわれが政権交代に込めた期待は、こういう政治手法との訣別なのである。にもかかわらず、政権奪取を最も期待されている民主党のトップがこれでは、民主党に安んじて政権を託すのに躊躇するのは当然である。 今や、民主党がわれわれ一般有権者の期待に応える術は唯1つ。あらためてこのような政治手法との訣別に断固踏み切るべきである。そのためには、小沢氏が党内に検討を指示した企業献金の禁止を実効あらしめることは勿論、小沢氏は今回いろいろ報道された自身を巡る政治資金の全貌を明らかにすべきである。小沢氏が「説明責任」を果たすというのは、これをおいてない。 民主党は検察との対決よりも、これまでの手法に訣別し、自民党政治の終焉によって始まる新しい政治がどういうものかを有権者の前に明らかにするのである。 この問題を奇貨として、民主党が一皮剥けるならば、有権者の期待は必ず戻って来るに違いない。 そしてその方向に踏み出せないのなら、小沢氏は、直ちに、代表を退くべきである。 ----------------- 【4879】Re: 小沢代表留任と民主党 もぐら 2009-3-26 22:03 ▼pierreさん： おおよそpierreさんの仰ってることに同意です。 今日あたりの報道では、秘書は起訴内容を認めてるということであり、小沢さんはこれをどう説明するんでしょうか。 まあ、小沢さんが言っていることも分からないではないですが、苦しいですね。私は小沢さんが続投しても民主党支持には変わらないけど、世論は納得しないでしょう。世論調査も辞任すべきという報道が多いようで。 こういう報道があると、マスコミが悪いという人が多いでしょうが、私はそうは思いません。この世論は健全だと思います。民主党内でも辞任を求める声が上がっているようであり、これも健全。 秘書逮捕後、一週間くらいで辞任していれば、今ごろは新代表が決まるか、決まりつつある状態だったでしょう。 そして新体制でもって与党との対決姿勢を強めたり、官僚改革を訴えれば、よっぽど無党派層にはアピールできます。 民主党の若手はこれを望んでいたことでしょう。 今からでも、秘書が起訴内容を認めたことと、今後 数回発表される世論調査の結果を見定め、決断すべだと思います。 まあ、世論調査が上向くとは思えません。結論としては、小沢続投では政権交代は不可能だと私は思います。 それと、検察の捜査ですが、もっと広がりを見せるかと思って期待していましたが、あまり広がりませんね。 二階大臣が騒がしいけど、それ以外に広がらないのが残念。それでも、二階大臣の家賃の件はけっこう問題が大きそう。 ----------------- 【4883】Re: 小沢代表留任と民主党 Gokai 2009-3-26 22:46 ▼柳沢のタンタンさん：こんにちは。 >貴方の言われている事は正論でしょうが、此の国を害している、最高の問題は、何でしょう、 官僚主導擬似民主主義国家というのが問題です。 民主党が大敗した先の郵政選挙の時だって、始め、民主党有利との声だったことを皆さん忘れておられるようです。 今回の選挙のスローガンは「生活が一番」、これを忘れて、代わりに「綺麗な政治が一番」、 こんなんで、選挙に勝つはずが無い。 しかし、民主党の若い議員さんはすぐにマスコミに煽られてばかな行動に走ろうとするでしょうね、あ〜ぁ、です。 ----------------- 【4802】企業献金禁止、大賛成 pierre 2009-3-21 18:19 民主党小沢代表が、党内に企業・団体献金を全面禁止する政治資金規正法の改正検討を表明した。 小沢氏自身の秘書が企業献金絡みで逮捕されたことから止むなく踏み込んだ感は否めないが、その趣旨には大賛成だ。 政治に参加する権利は、憲法によって国民1人1人に保証された権利であるが、これはあくまで自然人である個人が持つ権利であって、法人、まして企業に与えられている訳ではない。 したがって、企業が献金によってその政治的意思を貫こうとするのは民主主義への重大な挑戦なのである。 企業献金に反対の理由をさらに敷衍すれば次の通りである。 (1) 企業献金は、この個人にのみ与えられている参政権を脅かす。 企業は株主、従業員など多数のステークホルダー(以下、構成員と言う)を擁する存在である。 例えば特定の政党に献金すれば、その政党を支持しない構成員の政治的意思を踏みにじることになる。 恐らく、その企業の経営の実権を握るもの、これらの構成員の意思に関係なく献金を決めているのが実態だろう。 (2) 企業献金を企業の利益のために行えば贈賄の、逆に企業利益を度外視して行えば背任のリスクを招く、本来、極めて矛盾に満ちた行為だ。そこに諸悪の根源があることに思いを致すべきである。 政治とカネのスキャンダルのほとんどが企業献金がらみではないか。 (3) 経営者たちが、自らの政治信条に従って支持する政党・政治家に献金するのは、当然、自由だが、それは彼らが企業から得た報酬・賞与の一部を割いて行うべきであって、会社のカネで行うのは、強いて言えば、一種の横領に他ならない。 (4) 企業も、個人と同様にこの市民社会の構成員であり、政治的な意思を表明するのは当然だという意見もあるだろう。 しかし、企業はその構成員の意思を集約して1つの政治的意思にまとめるような機能を持っていない。 だからある政治的意思を表明すれば、その意思とは異なる考えを持つ構成員の意思を踏みにじる非民主的な行為になる。 とくに特定の政党を支持する行為など論外である。 (5) 政治資金は、民主社会を維持するための最低限必要なコストであるという考え方もあるだろう。 しかしだからといって企業献金が許されるものではないことは以上の考えから自明である。 企業は納税によって、政党助成金の原資を一部負担するというのが、このコスト負担の最も妥当なルートなのである。 小沢代表が一旦口にした以上、民主党は是非とも党を挙げて企業献金禁止を実現して貰いたい。 今までの自民党的な体質と訣別することが、民主党が政権を獲る前提でなければならない。 そうであれば、旧田中角栄流の政治手法から、民主党そして小沢一郎氏はきっぱり手を切って貰いたいのである。 企業献金禁止が実現すれば、そのための比類のないポイントとして、われわれ有権者に記憶されるに違いない。 ----------------- 【4805】Re: 企業献金禁止、大賛成 原口 高志 2009-3-22 7:29 久しぶりに 中身のある論稿に接することができ pierreさんに お礼申し述べたいと思います。 この問題 40年以上まえから議論されてきましたが、マスコミ(特にワイドショーなど煽動番組)では一時的スポット的そして『走馬灯」のように くるくる変わり突っ込んだ議論なされないまま放置されています。 各政党 特に自由民主党の国会議員 言を左右にして この小沢氏の提言 押しつぶそうとするでしょう。 又 民主党内 第五列と目される議員も自民党と通じて 押しつぶそうとする懸念なしとしません。 総選挙における 大きな争点に浮上させ 国民的議論 今から始めるべきと思います。 これは 小泉ー竹中改革なるものの 正体徹底的に暴き 評価することと 並ぶ 重要な課題と思うからです。 民主党の単数稼ぎなどいう批判に矮小化しないよう 注意する必要感じています。 ----------------- 【4873】オフライン支部便り 須藤正剛さま(3月14日) 笹井明子 2009-3-26 16:15 「国会議員のブラックリスト」 先進国のなかで未曾有の金融危機を一番に乗り越えるのは我が国だと、麻生総理が記者会見で述べていたが、７ヶ国の最下位でGDPマイナス12.7%と発表された。麻生総理の予測は当てにはならない。 政局も国民生活も、奈落の底に向けて急降下し始めているではないか。暮らしは冷え込むばかりである。 『「すべり台社会」いちど足を滑らせたらもう止まらない。底の底まで落ちていってしまう。（略）日本社会がすべり台で落ちていく。なんとしても喰い止めなければ。』（道新3月1日・卓上四季）この切実な思いは今の政治には届いていない。 賛否両論の定額給付金がようやく支給業務を開始。その場限りに対応し納めようとするから政策はまるで障害物競走だ。 次々と難関にぶつかる。２兆円の支給に825億円の税金がかかる試算だ。各自治体は給付にさまざまな工夫をこらしているが、給付されない人や支給に大変な時間が掛かる地域などバラツキが目に付く。政府の政策丸投げの弊害だ。 １万５千人ともいわれるホームレスの人や、不条理に職業や住居を奪われた人たちは、これからの予測で４５万人以上とも言われているが、定額給付金の目的を考えるとき、日々の暮らしに困窮している人たちへの有効な活用こそが、と考える。 『動物は嘘をつかない。嘘をつく動物は人間だけ。そう言われる人も多いのですが、じつは動物も嘘をつきますよ。（略）擬態と呼ばれるものも嘘の一種ですが、その嘘は敵を騙すためのものです。ですからわれわれは「嘘は、敵を騙すためのものだ」と定義しましょう。 この敵を騙すための嘘は、人間にも動物にも共通します。しかし敵でない味方、仲間を騙す嘘は動物の世界にはありません。敵が来たのを仲間に報せないでいると、その動物は滅びます。（略） 政治家が国民につく嘘も、国民を敵と見ていることになります。そうだとするとわれわれ国民は敵にされてしまったのだから、国民のほうからはその政治家を敵と見なし放逐すべきです。』（ひろさちや著・ほどほど人生論） 長野県村井知事の側近の自殺から始まった献金事件は、3月3日の東京地検特捜部による、民主党小沢代表の大久保公設秘書逮捕となった。ゼネコン、下請け業者などによる迂回献金や、パーティ券購入費、個人献金の偽装等の不正が政治資金規正法に違反していた。捜査は続く。 小沢代表の記者会見は、まるで無関係な強気の発言が続いていたが、10日衆議院選挙に影響があるなら辞任するとの意向を示し始めた。政権交代重視はわかるが、その前に政治家としての人間性が問われている。 パーティ券８百万円に関する二階経済産業大臣の答弁も説明責任を果たしていない。苦しい弁解だった。 国民の知らないヤミルートで巨額な税金が動き、特定業者や官僚に流れる犯罪の構図も考えられる。 政治家への寄付献金と工事受注はリンクしているからだ。 西松建設から小沢代表に10年間で１億５千万円の献金、その他寄付金などを併せると金額は天井知らずではないのか。 小沢代表の影響力の強い東北地方で、大型公共工事受注の便宜を図ってもらうのが目的とされるが、逮捕された大久保公設秘書の元補佐役だった石川衆議院議員も、事情聴取を受けた。 まだまだ違法な寄付や献金があるのではないかと思えてくるのは、野次馬根性か。 いろいろと名目をつけて掻き集めた金は10億円単位といわれているが、小沢代表はその蓄財を何に使っているのだろう。 支援者の集会や記者会見での発言では、陳謝はするものの全然説明になっていない。謎は深まるばかりだ。 昔の自民党を思い起こす。 怪我や病気でも医療費の３割が支払えず、病院にも行かれない子供や、親が職を失い学習意欲があるのに高校を中退せざるをえない子供たち。自殺者増加が懸念されている中小零細企業の、不況による倒産が報道される日々、国民の暮らしなんか二の次、三の次、巨額の税金で私服を肥やす政治家・官僚・天下り族・ゼネコンの対応には強い憤りを感じる。 案じられるのは、「麻生おろし」「小沢ショック」で深い政治不信から無党派層が増えることだ。誰がやっても一緒、選挙なんか興味がない、嘘をつかれる。 しかし自分の生活防衛は自分で頑張らないと、苦しみの遺産は膨らむばかりだ。動物以下の候補者を放逐し、『金のかかる政治』を返上するために、近付く衆議院選挙では、投票を武器に国政を変えたい。自民・民主とは限らない。 閣僚・議員たちのブラックリストを作り、国会、霞ヶ関の大掃除がしたい。 怠慢・公私混同・越権行為・浪費・裏金作り・情報操作などの腐敗ゴミが山ほど出てくることだろう。 ----------------- 【4844】「アナログ停波」、視聴者は眼中にない pierre 2009-3-25 14:21 最近、「2011年テレビ放送アナログ波停止の延期はない」という総務省情報通信国際戦略局情報通信政策課長・谷脇康彦氏のインタビュー記事を読んだ。(『日経ビジネスOn Line』No.702 2009.03.10. http://business.nikkeibp.co.jp/article/tech/20090306/188409/) その記事で、谷脇氏は 「ご存知のとおり2011年の7月でアナログ放送が停止して、完全デジタル化します。そうすると今、テレビジョン放送に使っている周波数の3分の1ぐらいが空いてしまいますから、それを使って……新しい産業をつくり出していく。これが、とても大事だと思っています」 と言い、これは日本の将来を展望すると極めて重要な課題であり、そのためにも地上波テレビの「アナログ停波」を延期するなどと言うことはまったく考えられないと言うのである。 なぜなら「その後(の、空いた周波数帯)を使いたい人はいっぱいいらっしゃるわけですから」と断言するのである。 この谷脇氏の発言を聞いて、情報通船政策を担当する官僚が何を考えて「アナログ停波」を進めてきたかが理解できた。 つまり、彼らは地上波テレビのデジタル化によって空いた周波数帯を利用することだけを考え、アナログ・テレビ視聴者などまったく眼中になかったのである。 イギリスではデジタル受像機の普及率が95％に達してからはじめてアナログ停波の時期を決めるという大変柔軟な考え方を採っていると言う(松田浩『NHK』岩波新書2005.05. p.154)。 また日本より一足早くデジタル化される米国では、普及度の高いケーブルテレビを通じて3年間はアナログ変換された再送信を継続するよう連邦通信局が指示し混乱を少なくする策が講じられているという(Wikipediaによる)。視聴者の立場を考えれば当然こういう考え方が採られるはずである。 ところが日本では、こういうテレビの受信する側の都合は一切無視して、早々と停波の時期を確定してしまった。そして、このインタビューで谷脇氏が縷々語るような、地上波デジタル化の意義、目的が視聴者に周知されることはなかった。 先日報じられた日本経済新聞のアンケートでは「『地デジ完全移行・アナログ停波』に賛成しているのはわずかに27％」という結果が出ている(『日本経済新聞』2009.02.23.朝刊「クイックサーベイ」)。 アナログ停波の時期を決めたのは2001年の電波法改正だと言うが、その以来既に8年彼らは一体どこを向いて仕事をしてきたのか。 最近、うるさいほど流される「2011年7月でアナログ放送は終了」というTVコマーシャルを見るまでもなく、われわれ視聴者の多くは「2011年7月にアナログ停波」と言うことしか知らされていないのである。 これが日本の政治・行政の“本性”なのである。彼らの前には常に視聴者などいないのである！ ========================================================================= ★メルマガは週刊で現在1010通を発行し、お知らせ掲示板にも掲載しています。 行区切り等を整理することがあります。 ★ご感想・ご意見は、news@6410.saloon.jp へ。 ★新規配信・アドレス変更などについてのご連絡は、「メルマガ登録」からお願いします。 http://6410.saloon.jp/modules/formmail/index.php?id_form=2 閲覧 39510 |
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